コンサルタントコラム

12月3日(火・友引前)に、船井総研グループ 東京本社サステナグローススクエア TOKYOにて、 葬儀社向けの勉強会である、プレミアムコンパクト経営研究会12月例会開催いたします。 プレミアムコンパクト経営研究会は 全国から葬儀社が約120社が参加する勉強会となります。 毎年12月には、...

様々な葬儀社に話をお聞きしていると、死亡数が増えていることもあり施行件数は増加傾向にあります。 一方で、売上は横ばいないしは微減というのがトレンドとなっています。 なぜこれが起きているかというと、火葬式の増加や家族葬のさらなる小型化に伴い平均単価が下がっていることに起因します。 プラン別の受注...

家族葬の浸透により全国的に葬儀の平均単価は下落傾向にありますが、その理由を深掘りすると、会葬人数の減少のほかに、競合との価格競争の結果平均単価が下がっている、直葬比率が増えているなどの要因が挙げられます。 また、単価下落だけではなく、競合の家族葬式場出店により商圏内の競合が増えたことで、事前相談で...

前回のコラムでは、分業体制を導入するための正しい4ステップとして 下記①②をお伝えしました。今回では、③④についてお伝えいたします。 分業体制をつくるための正しいステップは以下の4つです。 ①既存業務体制の見直し ②分業体制の設計 ③適正な評価制度、賃金体系の策定 ④組織強化とした採...

近年、葬祭業では慢性的な人員不足があるにも関わらず、採用難で中々人が取れないという状況化の中、 業績を維持するために既存社員で施行を執り行えるよう、分業体制の導入を検討されている葬儀社様が増えてきています。 そのような中、今まで一施行一担当制をしてきた葬儀社が急に分業体制を導入しようとしても...