葬儀社がデジタル化によって得られる効果としては、どのような効果を思いつきますか？
などを思いつかれる方が多いのではないでしょうか？
しかしながら、葬儀社が情報をデジタル化することによって得られる効果はそれだけではありません。
今回は上記以外にどのような効果が社内にもたらすことができるかをご紹介させていただきます。
システム上にすべての情報（顧客情報・事前相談情報・葬儀情報・発注情報・請求情報・入金情報）を集約することにより、リアルタイムで社内で顧客情報の共有ができるようになります。
その結果、顧客情報の検索の手間が省けるのに加え、社内スタッフが誰でも顧客情報の確認ができる体制になったことから、担当問わずお客様対応ができるようになります。
ある葬儀社様では、葬儀の発注は施行情報を把握している施行担当のみしか対応ができていませんでしたが、情報をシステムに集約しリアルタイムで社内で葬家情報を共有することができるようになった結果、事務スタッフが発注業務を実施することができるようになりました。
その結果、施行担当に集中していた業務の一部を他部署に振り分けることができるようになったことで、施行担当の業務の負担を削減することができています。
また、情報共有の引継ぎがリアルタイムで実施することができるようになったことで、搬送・通夜・葬儀の担当の引継ぎも可能となりました。
搬送・通夜・施行業務の分業ができる体制となると、施行担当を3日間拘束する必要がなくなり、翌日休日の担当者の場合は分業を行うことで休日出勤をなくすことができるようになります。
システムにはリアルタイムで情報が入っていることから、次の業務の担当者はシステムを確認することで葬家情報や特記事項の確認ができるようになるため分業制を取り入れることが可能です。
その結果、翌日が休日の担当にもし搬送依頼が入った場合や、打ち合わせ担当になった場合でも、そのまま休日出勤にて葬儀まで対応してもらうのではなく、別の担当に葬儀を引き継ぐことで休みを固定で確保することができるようになります。
ある葬儀社様ではシフト制を導入していたことから、翌日が休日でも打ち合わせが入ると休日出勤を行い、打ち合わせ・通夜・葬儀を一気通貫して担当していたため休日出勤が当たり前になっていました。
システムを導入し、分業制を取り入れることができるようになった結果、休日出勤数を大幅に減らすことができています。
情報の集約による探す手間の削減、分業制の導入による施行担当者の業務負担の削減に加え、システム上で請求書や制作物（通知状・日程表・看板類など）の作成が一気通貫してできるようになることから、施行業務時間の削減自体を可能とします。
その結果担当１人当たりの施行業務時間が減ることから、今まで充てていた施行業務の時間を別の業務に充てることが可能です。
ある葬儀社様では、施行業務で精一杯であったのが、システム導入により施行業務時間を削減できた結果、内覧会やイベント開催、ポスティングなど売り上げにつながる取り組みに時間を充てることが可能となりました。
いかがでしたでしょうか？
デジタル化の効果とすると、”なんとなく業務が楽になる”といったざっくりとしたイメージを持たれやすいですが、実際には上記のような形で効果を得ることが可能です。
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