葬儀社がチラシで反響を出すために必要なポスティングのポイント

【執筆者：葬儀チーム】

新聞折込には多くの葬儀社様が取り組まれているかと思いますが、皆様の地域の新聞購読率はご存じでしょうか？
とある地域では新聞購読率が50%以下となり、折込を続けても商圏の半分以下の世帯にしか訴求が出来ない、という状況になっていたため、一部のチラシを折り込みからポスティングに切り替えることで反響が大きくなることもありました。
今回は、葬儀社が取り組むべきポスティングとそのポイントをお伝えします。

1 なぜ、いま葬儀社はポスティングに取り組むべきなのか
2 地域性や目的によって変えるポスティング方法
3 ポスティングの特性を活かした地域限定訴求
4 まとめ
5 無料経営相談はこちら

なぜ、いま葬儀社はポスティングに取り組むべきなのか

現在の日本の新聞購読率は約45%（一般社団法人日本新聞協会　『日刊紙の都道府県別発行部数と普及度』より）となっており、半分以上の人が新聞を購読していない状況です。
もちろん、地域や世代による差はありますが、新聞折込のみを続けると商圏世帯の半分ほどにはいつまでも自社の訴求が出来なということになります。
一方、ポスティングは折込チラシよりも配布できる範囲は狭くなるものの、指定したエリアの全世帯にチラシを配布することが出来ます。
ポスティングを実施することで、これまでチラシを折り込むことが出来ていなかった世帯にも訴求が出来るため、新しい客層からの反響を期待できます。
実際に弊社とお付き合いのある葬儀社様では、これまで折込チラシしか実施していなかったため、折込1回分をポスティングチラシに変更したところ、これまで月1,2件だった相談件数が月6件まで伸びました。配布した紙面は新聞折込時と同じですので、配布媒体を変えたことによる反響であると予想されます。
このように、ポスティングを実施することで折込とは違う客層にアプローチし、反響を得ることが期待されます。

地域性や目的によって変えるポスティング方法

ポスティングといえば、ポスティング業者や自社スタッフがチラシを1件ずつポストに投函していく方法が一般的です。しかし、地方ではポスティング業者が見つからない、人員不足で自社でポスティングを行うのが難しい、といったケースも少なくありません。特に葬儀の繁忙期である12月から2月ごろにかけては、施行に人員を割く必要がある為、自社でポスティングを実施することが難しくなります。
そんな時に検討したいのがポスティングと同等の効果が期待できるタウンメール（タウンプラス）です。
タウンメールは、日本郵便が提供するサービスで、指定した地域にチラシをまとめて配布することができるほか、郵便物の為「ポスティング禁止」と張り紙のある建物へも投函が可能であることも特徴です。
ポスティング業者への外注が難しく、社員によるポスティングも難しい場合は是非ご検討ください。

ポスティングの特性を活かした地域限定訴求

ポスティングと折込チラシの違いにおいて最も大きなポイントとなるのが、配布エリアの指定と全戸配布です。
折込チラシでも配布エリアの指定はできますが、ポスティングでは「〇〇町〇丁目の一戸建て住宅」といったように、折込チラシよりも詳細に配布エリアを指定できます。
また、全戸配布なので販促を強化したいエリアの世帯に対して漏れなく訴求することが出来ます。
そこでぜひ取り組んでいただきたいのが、地域限定訴求です。
例えば「○○地域にお住いの皆様へ」など、ターゲットを明確にすることでチラシに目を通す数を人数を増やし、より大きな反響の獲得を狙います。
実際にこの訴求に取り組まれたある葬儀社様では、6,000部の配布で入会を29組獲得されました、弊社とお付き合いのある葬儀社様では、5,000部で1組入会がおおよその基準となりますので、ポスティング×地域限定訴求でより大きな反響を獲得されました。
このように、ポスティングの特性を踏まえて、折込チラシとは異なる紙面で訴求をすることで反響を大きくすることも可能です。