様々な葬儀社に話をお聞きしていると、死亡数が増えていることもあり施行件数は増加傾向にあります。
一方で、売上は横ばいないしは微減というのがトレンドとなっています。
なぜこれが起きているかというと、火葬式の増加や家族葬のさらなる小型化に伴い平均単価が下がっていることに起因します。
目次
施行件数や入会数、そして平均単価を追っている葬儀社は多いと思います。
しかしその理由をもう１段階ブレイクダウンして数値を追っている葬儀社はおそらく３割くらいでしょう。
ここでいうブレイクダウンが、平均単価という項目で言えば、プランごとの受注構成比、オプションごとの受注率および平均単価、１葬儀あたりの供花販売基数および単価、変動費売上などに分解してウォッチできているかということです。
これを追っていくと、プラン別の受注構成比が、この1,2年間で、ひとつ下のプラン価格帯に移行していることが傾向として見受けられます。
競合他社が出店している場合、施行件数を伸ばすために入会数、ひいては事前相談が重要になることは間違いありませんよね。
しかしコロナ以降で、人の退職と採用の動きが多かったところがあったことや、出店を進めていることで人を多く採用したため実はマニュアルが現場に落ちていないことが多くあります。
そのため、入会率を追っていくと実はかなり落ちているということが増えてきています。
今までは20年前に建てられたホールが多かったため、家族葬ホールで訴求していれば入会率が伸びていく時代でしたが、
今は競合が家族葬ホールで価格帯も同じような価格帯であることが非常に増えてきました。そのため個人のスキルアップが入会率という指標において非常に重要になってきています。 その視点で考えるとマニュアルが現場にしっかり落ちているかが重要になりますが、意外と最初から最後まで細かく実践できている葬儀社は1割くらいしかありません。
葬儀社の最近の傾向として、死亡数という外部要因によって施行件数は伸びているものの、現場における主要数値の追跡、考察、改善といったPDCAサイク
ルを回せるスタッフの育成が追いついていなく、他の数値が落ちてしまっているケースが多く見られます。
しかし、このような状況下でも、人員育成に成功し、出店することなく売上を120％増加させた葬儀社が存在します。
本セミナーでは、この葬儀社が実践した具体的な手法やノウハウについて詳しく解説します。ぜひご参加ください。
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開催日程 2024年11月23日（土・友引）14:30~17:30
開催場所 船井総研グループ 東京本社
サステナグローススクエア TOKYO(八重洲)
〒104-0028 東京都中央区八重洲2-2-1
東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー35階
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