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2023年業績をあげた葬儀社の成功事例

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皆様も体感されたと思いますが、昨年は死亡数が非常に多く増え、施行件数を伸ばされた葬儀社も多かったのではないでしょうか。
一方で、直葬増加や一般葬の減少から単価が下がり、売上で見るとそんなこともなく・・・といったことや、競合の家族葬ホールがバンバン出店してきた、そんなネガティブなトレンドも共存した1年だったように思います。
さて、そんな中でも施行件数はもちろん、シェアや売上・営業利益などの業績を伸ばしている葬儀社が、一体業界のこれからを見据えて何を行っているのか?そんなことを知りたく有りませんか?
そこで今回のコラムでは2023年に業績を伸ばした葬儀社が行っていることをピックアップしてご紹介します。

本館ホール横に投資額1800万円のプレハブ型安置室出店で年間50件件数増!

昨年の1~3月あたり(エリアに寄って多少時期は前後する)は、非常に死亡数の多い時期だったと思います。
その時期にはご安置や式場をどう回すか苦労された方も多いのではないでしょうか。
そしてご安置を受け入れられないと他社に回ってしまうこともよくお聞きするところでありました。
私どものご支援先では、一昨年に施行件数400件くらい葬儀を行う葬儀社で、昨年の1月までに安置室を3体増設したところがありました。
しかし昨年の1月には増設した安置室もパンクし、ご自宅安置や最悪は失注などに繋がったりしています。
そんな死亡数増と安置ニーズに対応することで業績を伸ばした葬儀社の事例がこちらになります。
安置室が増えることで、他社でお断りされたご家族様の受注も増やせるというメリットがあります。

資料請求および事前相談の追客で施行件数約140%アップ!

上記でお伝えした通り、昨年の超過死亡はエリアに寄って多少差はありますが、9%前後となっています。
つまり施行件数9%増は自然増になります。しかし10%以上増加していればそれは自社努力の賜物です。
ある葬儀社では出店していないのにもかかわらず、施行件数が140%を実現しました。
いったい何を行ったかというと
資料請求や事前相談の未決客に対して、ひたすら後追いを行ったというものです。
「後追いってお客さんからクレームをもらうんじゃないの?」「後追いしても繋がらないからやめたんだよね・・・」という話も少しお聞きしますが、これはやり方や話し方によるところがほとんどです。
「◯◯様がご検討されると仰ってたので、その後心配になってお電話しました」と言えているかや、架電するタイミングが3日後とかになっていませんか?
船井総研がお付き合いさせていただいている全国120社の葬儀社にアンケートを取ったところ、これらの理由から、実は後追いを行っている葬儀社は全体の20%しかいないということがわかりました。
そしてその20%とそれ以外の80%の葬儀社の成長率を比較すると、成長率で5%程度の差があることがわかりました。
つまりやり方を間違えずに行えれば業績を伸ばすことが出来ます。

直葬1日葬ブランドを同じエリアに立ち上げ!合計売上1800万円アップ!

施行の内訳を見ているとひしひしと伝わってくる直葬1日葬比率の増加。
家族葬90万円~100万円に対して、直葬はなんと30万円前後。単価だけで売上が3分の1になります。
しかしここをマネタイズすることが今後の時流に乗る鍵となります。
なぜなら直葬比率は年々増え続け、今年に入ってからは20%を超える葬儀社も珍しくなく当たり前になりました。
単価を落としてでも直葬を受注しに行かなければシェアが下がる可能性がある。
しかし直葬を受注すると単価が下がるというジレンマ。
そこでこの2つを両立させたのが、別ブランドで商品を作り受注するということでした。
これによって家族葬の単価と件数は影響を受けず、直葬の件数を伸ばすことが出来ます。
ただそのために会館投資をしてしまうと、売上が上がりづらいため銀行返済のほうが多くなり儲からなくなってしまいます。
本セミナーではそれをうまく収益化するポイントについてご紹介します。

さいごに

いかがでしょうか。このような業界の最新のトレンドと、それに対応している葬儀社が何を行っているのかという最新事例を知れる機会をご用意しました。
その名も「葬祭業ヒット事例特集セミナー2024」
今、何を行おうか悩んでいる葬儀社や、競合と差別化するために何を行うか、悩んでいる葬儀社経営者はぜひご覧になってみてください。
きっとそのヒントが見つかるかもしれません。
さらに今回は久しぶりのオンライン開催です。1年に1,2回程度しか行わない形式のセミナーになりますので成功事例の勉強をされたい方には聴講しやすい形式となっております。

2023年業績をあげた葬儀社の成功事例

【オンライン開催】葬祭業ヒット事例特集セミナー2024

○2024年の葬祭業経営において必要な経営のキーワードがわかる!

・安置室強化
・生産性アップ
・低価格帯の収益化
・家族葬ホールの集客戦略
など、今年注目すべきテーマごとに、葬儀社が次に行うべき成功事例をご紹介いたします。

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開催日程
2024年3月10日(日)10:00~12:00
2024年3月10日(日)13:00~15:00
2024年3月15日(金)10:00~12:00
2024年3月15日(金)13:00~15:00

全日程オンライン開催
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セミナー詳細・申込はこちらから>

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船井総合研究所|赤荻透

チームリーダー
赤荻透

北は青森から南は福岡までの葬儀社ご支援実績。特に東北や関東から中部エリアのご支援先が多く、ご支援先の規模は年間施行件数60件の葬儀社から1200件の葬儀社まで。
ご支援は、他社事例をご提案させていただきながら会議にて行うことを決定。実行するために業務内容や優先業務を整理し、スタッフのご意見もいただきながら進めていくスタイル。小さな成功体験を積み重ねながら、自発的に営業を行えるような組織づくりに定評がある。

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