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【無料コラム】直葬と家族葬って客層一緒なの??

【執筆者:

こんにちは。
今回は「直葬と家族葬って客層一緒なの??」というタイトルでお話させていただきます。

多くの葬儀社様で悩まれることの一つに、直葬って打ち出すと家族葬のお客様もそっちにいってしまい、単価が落ちてしまうのではないかという話があります。

結論、単価が落ちてしまうのは間違いありません。ただし、この落ち方ですが、家族葬のお客様が直葬に流れて落ちるわけではありません。

なぜ落ちるかというと、直葬の件数が増えて、構成比が上がった結果落ちます。
しかし家族葬の件数はほとんど影響がないのです。
冒頭の質問の回答に戻りますが、つまり直葬と家族葬の客層は異なるのです。

 

自社家族葬式場の前に直葬専門の競合が出店

ある葬儀社で、家族葬式場の前に直葬専門の葬儀社ができたことが有りました。
施行件数に影響が出るのではないかと心配されてらっしゃいましたが、結果この家族葬式場は右肩上がりで施行件数を伸ばしていきました。

一体なぜこのような結果が出たのか?それについて少し解説したいと思います。

 

施行件数が伸びたものの、内訳が変わっていた!?

競合の出店後も右肩上がりに伸びていった式場でしたが、様々な内部データを分析してみるとある傾向が見受けられました。
それは葬儀形態ごとの施行件数です。
家族葬の施行件数は右肩上がりに伸びていったのですが、

直葬って打ち出すと家族葬のお客様もそっちにいってしまい、単価が落ちてしまうのではないか
結論、単価が落ちてしまうのは間違いありません。
直葬の件数が増えて、構成比が上がった結果落ちます。
家族葬の件数はほとんど影響がない
直葬と家族葬の客層は異なる
一体なぜこのような結果が出たのか?
葬儀形態ごとの施行件数

なんと直葬の件数は減少していました。
件数の減少以上に家族葬が伸び、結果、総施行件数は伸びていったのです。
これだけ聞くと「家族葬が増えたから直葬の構成比が下がったんじゃないの?」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
ところが、直葬は件数自体が昨年対比で60%程度に落ちているのです。

 

つまり直葬と家族葬の客層は異なる!?

上記に近い例が他の葬儀社の式場でもございました。

こちらは自社の家族葬ホールと同じエリアに直葬専門店を立ち上げた葬儀社です。
その葬儀社は家族葬の件数は横ばいになりながらも直葬の受注件数がその分伸びました。

この2つの事例から見ると、直葬と家族葬の客層は異なるということです。
ただし、ただそれを始めても収益性の観点と既存式場との商品ラインナップをしっかりしないとビジネスモデルとして確実に赤字になります。

これらはいずれも、プレミアムコンパクト葬経営研究会の葬儀社の事例でございました。
もっと葬儀社の事例のお話を聞いてみたい方はぜひプレミアムコンパクト葬経営研究会の無料お試し参加をご利用ください。

 

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船井総合研究所|赤荻透

チームリーダー
赤荻透

北は青森から南は福岡までの葬儀社ご支援実績。特に東北や関東から中部エリアのご支援先が多く、ご支援先の規模は年間施行件数60件の葬儀社から1200件の葬儀社まで。
ご支援は、他社事例をご提案させていただきながら会議にて行うことを決定。実行するために業務内容や優先業務を整理し、スタッフのご意見もいただきながら進めていくスタイル。小さな成功体験を積み重ねながら、自発的に営業を行えるような組織づくりに定評がある。

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