こんにちは。
今回は「直葬と家族葬って客層一緒なの？？」というタイトルでお話させていただきます。
多くの葬儀社様で悩まれることの一つに、直葬って打ち出すと家族葬のお客様もそっちにいってしまい、単価が落ちてしまうのではないかという話があります。
結論、単価が落ちてしまうのは間違いありません。ただし、この落ち方ですが、家族葬のお客様が直葬に流れて落ちるわけではありません。
なぜ落ちるかというと、直葬の件数が増えて、構成比が上がった結果落ちます。
しかし家族葬の件数はほとんど影響がないのです。
冒頭の質問の回答に戻りますが、つまり直葬と家族葬の客層は異なるのです。
ある葬儀社で、家族葬式場の前に直葬専門の葬儀社ができたことが有りました。
施行件数に影響が出るのではないかと心配されてらっしゃいましたが、結果この家族葬式場は右肩上がりで施行件数を伸ばしていきました。
一体なぜこのような結果が出たのか？それについて少し解説したいと思います。
競合の出店後も右肩上がりに伸びていった式場でしたが、様々な内部データを分析してみるとある傾向が見受けられました。
それは葬儀形態ごとの施行件数です。
家族葬の施行件数は右肩上がりに伸びていったのですが、
直葬って打ち出すと家族葬のお客様もそっちにいってしまい、単価が落ちてしまうのではないか
結論、単価が落ちてしまうのは間違いありません。
直葬の件数が増えて、構成比が上がった結果落ちます。
家族葬の件数はほとんど影響がない
直葬と家族葬の客層は異なる
一体なぜこのような結果が出たのか？
葬儀形態ごとの施行件数
なんと直葬の件数は減少していました。
件数の減少以上に家族葬が伸び、結果、総施行件数は伸びていったのです。
これだけ聞くと「家族葬が増えたから直葬の構成比が下がったんじゃないの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
ところが、直葬は件数自体が昨年対比で60％程度に落ちているのです。
上記に近い例が他の葬儀社の式場でもございました。
こちらは自社の家族葬ホールと同じエリアに直葬専門店を立ち上げた葬儀社です。
その葬儀社は家族葬の件数は横ばいになりながらも直葬の受注件数がその分伸びました。
この2つの事例から見ると、直葬と家族葬の客層は異なるということです。
ただし、ただそれを始めても収益性の観点と既存式場との商品ラインナップをしっかりしないとビジネスモデルとして確実に赤字になります。
これらはいずれも、プレミアムコンパクト葬経営研究会の葬儀社の事例でございました。
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